コロナ後もクリニックに患者が戻らない?!今M&Aを検討すべきワケ

コロナウイルスの影響は医療業界の様々な所に及んでいます。特に、緊急事態宣言の発令や感染症対策の徹底によって、都心部のクリニックは大幅に患者数が減少し、経営にも大きなダメージを与えています。

このコロナ禍でもクリニック経営を継続し、コロナウイルスの猛威が去った後の患者数の回復に期待をかけるための対策や、経営上の施策は、弊社コラム ”どうする? クリニック経営におけるコロナ対策!!”をご覧ください。

クリニック経営者の皆さんは、実際にワクチンやコロナ治療薬が普及すれば都心部にも人出が戻り、患者数も回復してクリニック経営が回復するだろうという期待を抱いていると思います。しかし、コロナウイルスの猛威が去った後に必ず患者数は回復するでしょうか?

この問いに対する弊社の答えは、「診療科や立地によってはNO!!」です。

では、どうしてそのような回答になるのか、コロナの影響でクリニックの患者数が減少し収入が大幅に減った理由をもとに、今後の予測も踏まえながら解説していきます。

コロナの影響で、なぜ小児科のクリニックの患者数が減少したのか!?

まず、コロナウイルスの蔓延の影響を受けた診療科は”小児科”です。ではなぜ、コロナウイルスの影響を小児科が大きく受けたのかを解説します。

コロナウイルスの影響によって小児科クリニックが大幅に減収となった理由は以下の通りです。

患者様がコロナに感染するリスクを取りたくないから

まず、患者様がコロナに感染するリスクをとりたくないと考えるからです。これは、他の診療科でもいえることですが、緊急の病気以外ではコロナに感染するリスクのほうが重要視され、患者数の減少につながったといえます。

学校の休校や感染症対策の徹底

次に、学校が休校になったことや、マスクの着用や手洗いうがいの励行等による感染症対策が徹底されたことがあげられます。

これは、子どもたちのことを考えるとよいことなのですが、結果的に子どもたちの間での風邪の流行や、インフルエンザの感染を減らすこととなり、小児科の患者数が大幅に減少するという事態を引き起こしました。

コロナの影響で、なぜ都心部のクリニックの患者数が減少したのか!?

次に、地方のクリニックよりもなぜ都心部のクリニックのほうが影響が出ているのかについて解説します。コロナウイルスの影響によって地方のクリニックよりも都心部のクリニックのほうが打撃を受けているのかという理由は以下の2つが考えられます。

コロナの感染リスクが高いから

まず、コロナウイルスによる減収幅が地方よりも都心のほうが多い理由としては、地方よりも都心のほうが患者数が多いため、患者様が通院するのをためらっているということがあります。

そのため、地方よりも都心のほうが不要不急の通院をしたくないという思考が強く、クリニックの大幅な減収につながったと考えられます。

テレワークの浸透でオフィス街の人通りが減ったから

都心部のオフィス街に位置するようなクリニックは、基本的にオフィスに出勤するサラリーマンやOLを患者としてきました。しかし、テレワークの励行や緊急事態宣言による休業等によりオフィス街の人通りは減り、その結果クリニックの患者数も減少しました。

オフィス近くに位置する、サラリーマンやOL向けの格安チェーン店が大幅に減収したことと同じ現象が起こってしまったのです。

特に、オフィスビルがクラスター等で閉鎖してしまうと、オフィスに位置するクリニックへの打撃は深刻です。このようにして、都心部、特にオフィス街の患者数が激減したのです。

コロナ後に患者数は戻るのか

では、果たしてワクチンや治療薬が開発されたいわゆる”アフターコロナ”の時代に、上記のようなクリニックに患者は戻るのでしょうか?

弊社としては、多少の回復は起こるものの、患者数の完全の回復は期待できないと予測しております。その主たる理由は以下の通りです。

①感染症対策の浸透

②テレワークの浸透

まず、マスクの着用や消毒液の設置、手洗いうがいの励行といった感染症対策が世間に浸透していることが理由です。感染症対策が浸透してインフルエンザ等の感染も大幅に減少したことや、マスクの着用が一般化・慣習化したことによる影響は続くと考えています。

次にテレワークの浸透です。コロナウイルスの影響でテレワークが浸透し、その利便性に気づいた企業が多く、テレワークが一般化してしまったため、本来の人通りがオフィスに戻るのは当分先の話だと考えております。

クリニックのM&Aも視野に入れた経営を!

やはり、一番よいのはコロナ禍でもクリニック経営を継続し、数年後の患者数の回復、経営のV字回復を目指すことですが、現実は厳しく借金ばかりが膨らむというケースもございます。

そうした場合に、廃院を選ぶというのは自分自身にとっても、従業員や調剤薬局にとってもマイナスの決断です。廃院とM&Aの関係につきましては、弊社コラムの”クリニック、病院、薬局を廃業させるな!医療法人を存続させるM&A戦略”をご覧ください。

弊社は、約700人の開業希望医と連携をとっており、クリニックや薬局、病院、介護施設などの医療機関や医療法人のM&Aを専門としている会社です。通常、M&Aは最短でも半年以上はかかります。是非今のうちに弊社までお気軽にお問合わせください。

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