コロナ後もクリニックに患者は戻らない!?

コロナ後も患者は戻らない

コロナウイルスの悪影響は医療業界の様々な所に及んでいます。

特に、緊急事態宣言の発令や感染症対策の徹底によって、都心部のクリニックは大幅に患者数が減少し、経営にも大きなダメージを与えています。

クリニック経営者の皆さんは、実際にワクチンやコロナ治療薬が普及すれば都心部にも人出が戻り、患者数も回復してクリニック経営が回復するだろうという期待を抱いていると思います。

しかし、「コロナウイルスの猛威が去った後に必ず患者数は回復する」でしょうか?

この問いに対する弊社の答えは、「診療科や立地によってはNO!!」です。

本記事では、コロナの影響でクリニックの患者数が減少し収入が大幅に減った理由をもとに、今後もクリニックに患者が戻らないという予測を理由とともに解説していきます。

なぜコロナの影響でクリニックの患者数が減少したのか!?

開業医の年収の減少

コロナウイルスの影響によってクリニックが大幅に減収となった理由は以下の通りです。

患者は院内感染のリスクを取りたくないから

まず、患者様がコロナに感染するリスクをとりたくないと考えるからです。

これは、他の診療科でもいえることですが、緊急の病気以外ではコロナに感染するリスクのほうが重要視され、患者数の減少につながったといえます。

テレワークや休校や感染症対策の徹底により、健康な子どもが増えたから

次に、学校が休校になったことや、テレワークによる人との接触の減少、マスクの着用や手洗いうがいの励行等による感染症対策が徹底されたことがあげられます。

これは人の健康を考えるとよいことなのですが、結果的に風邪の流行や、インフルエンザの感染を減らすこととなり、クリニックの患者数が大幅に減少するという事態を引き起こしました。

テレワークの浸透でオフィス街の人通りが減ったから

都心部のオフィス街に位置するようなクリニックは、基本的にオフィスに出勤するサラリーマンやOLを患者としてきました。しかし、テレワークの励行や緊急事態宣言による休業等によりオフィス街の人通りは減り、その結果クリニックの患者数も減少しました。

オフィス近くに位置する、サラリーマンやOL向けの格安チェーン店が大幅に減収したことと同じ現象が起こってしまったのです。

特に、オフィスビルがクラスター等で閉鎖してしまうと、オフィスに位置するクリニックへの打撃は深刻です。このようにして、都心部、特にオフィス街の患者数が激減したのです。

コロナ後に患者数は戻るのか

では、果たしてワクチンや治療薬が開発されたいわゆる”アフターコロナ”の時代に、クリニックに患者は戻るのでしょうか?

弊社としては、多少の回復は起こるものの、「患者数の完全の回復は期待できない」と予測しております。

その主たる理由は以下の通りです。

  1. 感染症対策の浸透
  2. テレワークの浸透

感染症対策の浸透により、クリニックの患者の総数は減ったままになる

まず、マスクの着用や消毒液の設置、手洗いうがいの励行といった感染症対策が世間に浸透していることが理由です。

感染症対策が浸透してインフルエンザ等の感染も大幅に減少したことや、マスクの着用が一般化・慣習化したことによる影響は続くと考えています。

テレワークの浸透により、アフターコロナでもオフィス街の患者は戻らない

次にテレワークの浸透です。

コロナウイルスの影響でテレワークが浸透し、その利便性に気づいた企業が多く、テレワークが一般化してしまったため、本来の人通りがオフィスに戻るのは当分先の話だと考えております。

クリニックのM&Aも視野に入れた経営を!

アフターコロナでもクリニックの経営は依然として困難であることを理解していただけたでしょうか?

以下記事では、コロナを乗り切るクリニックの経営戦略を紹介しています。

やはり、一番よいのはコロナ禍でもクリニック経営を継続し、数年後の患者数の回復、経営のV字回復を目指すことですが、現実は厳しく借金ばかりが膨らむというケースもございます。

そうした場合に、廃院を選ぶというのは自分自身にとっても、従業員や調剤薬局にとってもマイナスの決断です。

そうした場合、廃院ではなくクリニックM&Aによるクリニックの譲渡のほうがおすすめです。

弊社は、約700人の開業希望医と連携をとっており、クリニックや薬局、病院、介護施設などの医療機関や医療法人のM&Aを専門としている会社です。通常、M&Aは最短でも半年以上はかかります。

是非今のうちに弊社までお気軽にお問合わせください。

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