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医師のための保険の選び方

医師にとって一番良い保険とは?


世の中には保険商品が星の数ほどあります。
その中でどの保険商品を選ぶのか、これはなかなか大変なことのように聞こえますが、実はそれほど難しいことではありません。
保険商品を選ぶうえでのステップを確実に踏んでいけばドクターの皆様も明確な答えに辿り着くはずです。

「どの保険が一番良い保険ですか?」と聞かれることがあります。
しかし、「● ●の保険が一番です」とは一概には言えません。
なぜかと言いますと、ドクターも一人ひとり家族構成や経済状況、そして今後の将来の展望等が違うからです。
例えばですが、住む家を選ぶ時もそうではないでしょうか?
広くて、日当たりも良く、駅からも近い家であったとしても、家賃が月収のほとんどを占めてしまったらそれは一番良い家とは言えません。
実際、保険の場合、ドクターの中にもあれもこれもとたくさんの保険に加入しているケースが散見されます。

そういった意味では、一番良い保険というのは自分自身に合った保険だと言えます。世の中で一番良い保険というのは存在しませんが、「○○さんにとって一番良い保険」というのは存在するはずなのです。

 

保険選びのステップ


大きく分けると以下のステップで生命保険を考えていくと分かりやすいと思います。

Step 1. 何のために生命保険に加入するか(保険の加入目的) ?
Step 2. どれくらいの準備資金が必要なのか?
Step 3. どの保険種類を選ぶか?
Step 4. 掛け金をいくらにするか?

まずはStep 1.の加入目的を考えることがとても重要になってきます。
ここのステップを飛ばしてしまうと、必要以上の保険に加入することになったり、本当に必要な保障を準備できなくなってしまったりします。

本編ではStep 3.まで整理した後、具体的な例を挙げますが、Step 4.については個別のシミュレーションが必要となるため割愛させていただきます。

 

Step 1. 何のために生命保険に加入するか?


生命保険の目的は人により様々ですが、ドクターの皆様は、家族構成・勤務スタイルに応じて加入目的を明確にすると上手く整理できます。

※1 絶対に開業しないという勤務医であれば準備不要ですが、貯蓄性の保険を切り崩すことで開業前後の準備資金に充てることが可能です。

 

Step 2. どれくらいの準備資金が必要なのか?


就労不能準備資金

大病を患ってしまったり、大きな事故にあってしまったりすると、 働けなくなってしまう場合があります。当然、健康時の収入見込めなくなってしまうため、その不足分を補うことが必要になります。

まずは現在の生活費を計算してみることが大切です。ただし、その生活費を全て保険で補う必要はありません。所定の障害状態になった場合、傷病手当金と障害年金が国から支給されます。

  • 初診日~最長1.5年: 傷病手当金
    (1日につき標準報酬日額の2/3)が支給されます。
  • 1.5年経過後: 障害基礎年金(1級・・・約97万円/年、2級・・・約78万円/年)と障害厚生年金(厚生年金加入中の報酬額と加入期間により計算)が支給されます。

葬儀資金

現在は家族葬といって家族・親族・親しい友人、知人に限定する形式もあり、その場合の費用は約50万円といわれていますが、一般的な葬儀の場合、日本消費者協会によると全国平均では約200万円といわれています。

医療保障資金

がんの闘病生活で莫大な費用がかかった、なんていう話をよくメディア 等で耳にするかと思います。しかし、実際のところ日本には「高額療養費制度」というものがあり、同じ月に一つの医療機関に 支払った自己負担額のうち、限度額を超えた分について払い戻しを 受けることができます。なので、収入に応じて必要な入院日額や手術給付金額を定める必要があります。

 

老後の生活資金
生命保険文化センターの「生活保障に関する調査」によると、ゆとりある老後生活に必要な金額(希望額)は約35万円/月となっています。しかし、ドクターの多くは50~100万円/月と答える方が多いのが事実です。

そこで準備する方法が大きく3つあります。

①公的年金:老齢基礎年金と老齢厚生年金が支給されます。
仮に厚生年金加入期間が40年だった場合、 現在約200~250万円/年が支給されていますが、少子高齢化の影響で支給額は減少傾向にあります。

②退職金:残念ながらドクターの場合は退職金がない前提でいた方が良いと思います。ここがサラリーマンとドクターの大きな違いとなります。

③貯蓄:自身の求める老後の生活資金と①を差し引いた金額を準備することになります。

 

(例)老後の生活資金:
支出: 50万円/月×12ヵ月×20年(85歳まで)=1億2000万円
公的年金: 200万円/年×20年=4000万円
貯蓄: 8000万円

 

この金額を銀行の貯金や他の金融商品、そして保険で埋めていく計算となります。

遺族の生活資金
ドクターの皆様に生計を維持されていた家族(※3)の生活を守るための準備資金となります。万が一、自身が亡くなってしまった場合、国から遺族基礎年金と遺族厚生年金が支給されます。遺族年金でカバーできない生活資金を保険でカバーする必要があります。

(※3) 「生計を維持されていた」と認められるには遺族の年収が850万円未満であることが必要となるため、ドクター同士のご夫婦の場合は注意が必要です。

教育準備資金
自分の子供もドクターになってほしい、そう考えるドクターが多いかと思います。文部科学省の調べによると、6年間の学費総額は「国公立」で約350万円、「私立」は約1850万~4700万円までとなり、他の学部に進学させるのと比べると圧倒的に高額となります。もちろん医学部に進学させるための教育として幼少期から高等学校までの教育費用(学費や進学塾等)も必要となってきますが、保険が長期契約であるという性質上、保険で現実的に準備できるのは大学費用となります。

相続対策資金

開業準備資金

借入金返済資金

従業員の福利厚生、退職金準備資金

上記4項目についてはボリュームが大きいため本編では割愛します。個別のテーマとして記載します。

 

Step 3. 保険商品の種類


保険商品を大きく分けると以下の3つになります。

・定期保険
・終身保険
・養老保険

次のページから、それぞれの保険の特徴とメリット・デメリットを説明します。
そのうえで、前に記載した加入目的にどの保険種類が適しているのかを表にまとめました。

定期保険

終身保険

 

養老保険

 

加入目的に適した保険種類

※2 医療保障も終身で保障するタイプの保険は存在するが割高となるため、基本的には定期保険でカバーした方が経済的です。

 

【保険商品を組み合わせた具体例】

■独身男性で勤務医のケース■

状況
・26歳、開業予定なし
・健康体、持病なし
・月収50万円、家賃15万円、生活費15万円
・老後の生活資金50万円/月を希望
考えられる加入目的

①就労不能準備資金
家賃はそのままで、生活費が健康時に比べ下がると仮定し、
15万円+(15万円×0.8)=27万円
障害基礎年金と障害厚生年金で約20万円/月の支給を受けるため、差額の7~10万円/月を65~70歳まで保障してくれる就労不能の定期保険を選ぶ。

②葬儀資金
終身保険で保障額200万円を選ぶ。

③医療保障資金
0.5万~1万円/日の入院費用を保障してくれる医療の定期保険を選ぶ。保険料を安く抑えるため、保障期間は短期の10年~20年。

④老後の生活資金
前の例と同じく、必要貯蓄額が約8000万円。1/4を保険で補うとし、養老保険で保障額2000万円を選ぶ。  

 

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